「長屋（貸家）がかなり古くなっているし、売却した方がいいのかな？」
「長屋（貸家）の売却価格の相場ってどのくらいなんだろう？」
このように、長屋（貸家）の売却について疑問をお持ちの方もおられると思います。

長屋（貸家）を所有していてもうまく活用できていなければ、それを売却することも1つの手段です。
売却を検討する際は、売却価格の相場など気になることがたくさんあります。
売買した後に後悔することを防ぐためにも、事前に長屋（貸家）の売買について知っておきましょう。

そこで今回は、「長屋（貸家）の売却価格の相場・比較的売れやすい物件・高く売却するコツ」の3点について解説します。

１、長屋（貸家）の売却価格の相場はどのくらい？

＊長屋（貸家）の売却価格は出しにくい

長屋（貸家）とは、数件の住宅がつながっている集合住宅の一つの形態です。
建物の中で、比較的小さめの部屋が壁を共有して構成されています。

長屋のような連棟式建物は流通量が少なく、築年数も比較的古い物件が多いため、なかなか買い手が見つかりにくい物件です。
しかも、入居者が住んでいる場合がほとんどで、建物を自由に使えないため一般の不動産会社では価格を出すのが難しかったり、取り扱いをしていないことも多くあります。
条件も様々なため、相場はあってないようなものだと言えます。

だからと言って、ご自分で入居者と立ち退き交渉を行うと、多額の立ち退き料を要求されたり、交渉が決裂した場合、どうしようもなくなってしまいます。

そのため、ご自身でまずは動くよりも、当社のような長屋(貸家)などの築古不動産を専門的に取り扱っている不動産会社にまずはご相談ください。
無料査定も行なっております。

長屋(貸家)で老朽化が進んでいる場合、地震や災害で建物が倒壊し、それによって誰かが怪我してしまうと管理者責任に問われてしまい兼ねません。

長屋(貸家)のような築古不動産の場合は、いかに今の物件の価値や状態を把握して、どうするのかを決めていただくことをお勧めしています。

当社であれば長屋(貸家)だけでなく、貸地(底地)、文化住宅のような数々の築古不動産を取り扱った実績がありますので、お持ちの不動産の今の価値、今後起こりうるリスクをお伝えし、「じゃあどうしていくのか？」までをアドバイスすることができます。

２、比較的売れやすい長屋(貸家)の条件とは？

長屋（貸家）中にも比較的売れやすい条件もあります。
売却しやすい長屋（貸家）の条件をご紹介します。

＊土地が広い範囲で接道している

「接道」とは建物の土地に接している道路を指します。
建物の土地が幅員4m以上の道路に、2m以上接道していないと、建物が建てられないという決まりがあります。
これは建築基準法で定められており、「接道義務」と呼ばれます。
長屋（貸家）の土地が広く道路と接している場合、その土地に完全に分離した建物が建てられる可能性が高いです。
土地の2面が道路に面している場合も、分離した建物それぞれが接道義務を果たす可能性が高くなります。
長屋（貸家）が建っている土地を更地にして、新しい家を建てようと考える購入希望者が現れるかもしれません。
また、土地の広さにもよりますが、長屋（貸家）をそのまま活用するのではなく、その土地を分譲地として活用をするなど不動産会社にとっても活用方法が増えて、より魅力的な物件になります。

３、長屋（貸家）を高く売却するコツとは？

長屋（貸家）の魅力をアピールすることや工夫で、長屋（貸家）を高く売れる可能性が高まります。
高く売るためのポイントを確認しましょう。

＊魅力をアピールする

長屋（貸家）はよく言えばレトロな雰囲気を持つものが多いです。
レトロな雰囲気を好み、落ち着いた空間で暮らしたいと考えている方が運良く見つかれば良い売却先になるでしょう。
しかし、売却先を探す場合は、何年間も買い手が見つからないということも良くあります。
売却までに時間がかかることに加え、その間も固定資産税などを支払い続けなくてはいけないので、損失が増える一方ということにもなりかねません。

＊長屋(貸家)をリノベーションして価値を上げる

もし、入居者がいない状態でしたら、リノベーションすることも長屋(貸家)の売却価格を上げることができる可能性もあります。
長屋（貸家）の築年数が古い場合、例えば民泊物件となるようリフォームすることで、「昭和の雰囲気がある民泊施設」としての新たな価値が生まれます。
この他にも、カフェや広いリビングダイニングにするなどおしゃれに活用できる工夫はいくつかあります。

ただし、売却する際にリフォームをするのは危険も伴います。
例えば、民泊物件となるようにリフォームした場合、民泊物件を探していない方にとっては使いづらい物件となり、購入者の幅を狭めてしまいます。
(更地にして土地を活用したい方や、長屋をそのまま使用したい方がいた場合、その不要なリフォーム代が上乗せされた価格での購入を考えるでしょうか？)
あくまでも、利用する側(購入する側)が自分好みに行うべきものだと言えるでしょう。